コラム:英中銀の衝撃、ポンドてこ入れの危険な綱渡り – ロイター

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Jamie McGeever

[ロンドン 15日 ロイター] – イングランド銀行(英中央銀行、BOE)の15日の会合は、ポンドへの即効性の高いカンフル剤のようなものだった。ここ10年これほど政策金利の引き上げが現実味を帯びて感じられたことはなく、金融市場には衝撃が走った。

物価上昇が4年ぶりの高水準となり、低下する兆しが見えない中、BOEはこの日の会合で政策金利を過去最低水準の0.25%に据え置くことを決めた。しかし政策委員8人のうち3人が利上げに賛成票を投じる結果となり、市場が予想していた「賛成は1人」との見方より、はるかにタカ派的な結果となったのだ。

ただ通貨ポンドの上昇が一段落してみると、中銀が絶妙な綱渡りを演じたことが浮かび上がった。英国経済は欧州連合(EU)離脱を巡る不透明感を背景に既に減速している。BOEはそうした経済状況に対し、金融政策の引き締めで打撃を与えることなく、ポンドのてこ入れを試みたのだ。

しかしながら、これは危険な曲芸でもある。金融市場のBOEに対する信認を損なう恐れがあるからだ。BOE自身がよく分かっているように、そうした信認は1度失われてしまえば取り返すのが極めて難しく、通貨にも打撃となる。

トルコの中銀は2014年1月、物価高騰に対する通貨防衛のため、政策金利の4%引き上げを決めた。この年はロシア中銀も政策金利を2倍超の水準に当たる17%へと引き上げている。

新興市場だけではない。BOEが1992年9月16日のポンド危機、いわゆる「ブラック・ウエンズデー」に際し、政策金利を12%に引き上げ、ヘッジファンドのポンド売りに対抗して数十億ドル規模の外貨準備をつぎ込んだ為替介入を実施したのはよく知られている。

現在、BOEは難しい状況に置かれている。経済成長は鈍化し、すぐに持ち直す兆しは見られない。15日の政策決定に先立って公表された5月の小売売上高は急激な落ち込みを示した。14日に発表された今年2─4月の賃金上昇率は市場予想を大きく下回る2.1%にとどまる一方、物価上昇率は4年ぶり高水準の2.9%へと急騰した。





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