JPモルガン、60資産の期待リターン超長期予想 -2018年版- を発表 – 投資信託の投信資料館

Home » 01GDP(国内総生産) » JPモルガン、60資産の期待リターン超長期予想 -2018年版- を発表 – 投資信託の投信資料館
01GDP(国内総生産), 実質GDP コメントはまだありません




JPモルガン・アセット・マネジメントは、2017年11月20日、60資産の超長期見通しと期待リー ンについてのレポート「Long-Term Capital Market Assumptions」 (以下、LTCMAs)の2018年版を公表した。

LTCMAsは、J.P.モルガン・アセット・マネジメントが今後10~15年 のマクロ経済の見通しに基づき、60の資産クラスや投資戦略につ いて期待リターン、想定ボラティリティ、相関係数を算出した年次レ ポートで、今年で22年目となる*1。

60資産の期待リターン超長期予想 -2018年版- を発表 ~長らく続いた成長率見通しの下方修正に底打ちのきざし~

同レポートは、債券、株式からオルタナティブまで幅広い資産クラスや投資戦略において、具体的かつ透明性の 高い形で期待リターンを算出している。例えば、債券については、今後の金融政策を予想した上で、先進国国 債のみならず、社債や新興国債券など様々な種類の債券の長期見通しを策定している。また、株式でも、マク ロ経済および各国の企業業績の見通しをもとに、明快な算出プロセスで期待リターンを算出している。2018年 版では、日本企業の転換社債(日本CB)など、新たに3つの資産が加わり、多様化する運用手法に対応した長期見通しを提供している。

2018年版LTCMAsにおける長期見通しの主なポイントは下記のとおり。

長らく続いた成長率の下方修正に底打ちのきざし

今後10~15年の実質GDP成長率見通しは、先進国で年率1.5%、 新興国で同4.5%と、昨年対比で横ばいとなった。LTCMAsで は、過去10年にわたりGDP成長率見通しを下方修正してきたが、今回初めて、下方修正に底打ちのきざしがみえてきた。さらに、将来的には、AI(人工知能)やロボティックスなどの普及で生 産性が向上し、GDP見通しは上方修正される可能性がある。

景気サイクルの成熟化が株式の期待リターンを引き下げ

各資産について見ると、株式については、景気サイクルの成熟に よりバリュエーションと利益率(マージン)が高水準に位置している ことが、期待リターンの引き下げ要因となった。一方、債券については期待リターンが若干引き上げられている。これは、足元の 金利上昇によって、価格の下落が小幅にとどまると考えられるめ。なお、金融政策および金利水準の正常化は、主要国の中で も、日本が最も遅くなると見込まれる。

株式60/債券40のポートフォリオのリターンは低下

世界株式60%、および、円ヘッジの先進国債券40%の期待リター ンは、円ベースで0.50%低下しました。期待リターンは頭打ちとなっており、日本の投資家にとっては為替リスクの管理が益々重要になってくるといえる。ポートフォリオの期待リタ ーンを維持するには、①技術革新や中国の金融自由化といった長期的かつ構造変化をともなうようなテーマに沿って投資をする、②オルタナティブ資産への投資を拡大する、③景気サイクルを勘案した機動的な資産配分を行う、 といった方法があると考える。

資産クラスの今後10年~15年の期待リターン*2 (抜粋、年率、円ベース)

2018年版 LTCMAsで の予想値

2017年版 LTCMAsで の予想値

日本国債

日本転換社債

先進国国債 (日本除く・為替ヘッジあり)

先進国株式 (日本除く・為替ヘッジなし)

米国不動産 (為替ヘッジなし)

米国未公開株式 (為替ヘッジなし)

注: 2016年9月30日時点と2017年9月30日時点の比較。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、「資産運用会社の社会的使命として、今後も機関投資家や個人投資家のお 客様の中長期の資産運用や資産形成の一助となる情報発信を継続的に行い、金融市場の発展に貢献すべく尽 力してまいります」とコメントしている。

LTCMAsの各種レポートは、特設サイトにて公開している。

URLは:http://www.jpmorganasset.co.jp/jpec/ja/promotion/ltcma2018

*1 英語版の公表回数。日本語版は2017年版より作成し、今回で2回目の実施。
*2 出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント。データは2017年9月30日時点(ヘッジファンド、米国未公開株式、実物不動産、インフラ は2017年6月30日時点)。オルタナティブ資産(ヘッジファンド、米国未公開株式、実物不動産、インフラを含む)には、上記に示してい る他の資産とは異なり、投資可能な特定の指数が存在しない。オルタナティブ資産の期待リターンは業界平均値(運用報酬控除 後)を使用。オルタナティブ資産は伝統的資産に比べて運用マネージャーによるリターンの差が大きい傾向がある。実物不動産 の期待リターンはレバレッジ無しで算出している。2018年版のREITの期待リターンは直近のREITのレバレッジ比率などを反映している。ファンド・オブ・ヘッジファンドは、マルチ・ストラテジー・ヘッジファンド。上記の相関係数は小数点第2位未満を四捨五 入している。全ての期待リターンは名目値であり、物価は考慮されていない。





コメントを残す