【エンタメよもやま話】 中国頼み日本経済、南京大虐殺30万人…中国共産党の嘘を暴く1冊「中国不要論」の警鐘とは – 産経ニュース

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 さて、今週ご紹介する“エンターテインメント”は、近頃話題のあの国を鋭く分析した話題の1冊についてでございます。

 昨年の1月28日付の本コラム「爆買い終了、次は反日“爆難民”650万人どっと…衝撃の予言『中国崩壊後の世界』」

http://www.sankei.com/west/news/160128/wst1601280002-n1.html

で、韓国や中国の経済動向などをまとめた数々の著書で知られる気鋭の作家兼経済評論家、三橋貴明(みつはし・たかあき)氏の著書「中国崩壊後の世界」(小学館新書 780円+税 http://www.shogakukan.co.jp/books/09825246 )をご紹介しました。

▼【関連ニュース】爆買い終了、次は反日“爆難民”650万人どっと…衝撃の予言『中国崩壊後の世界』

▼小学館「中国崩壊後の世界」紹介のページ(外部サイト)

 三橋氏はこの著書で、訪日中国人観光客による“爆買い”について、中国共産党による税制の変更(主に輸入関税のアップ)によって近々終了すると予想しましたが、みなさんご存じの通り、この予想、見事に的中しました…。

 三橋氏は他にもこの著書で日中関係におけるさまざまな興味深い“予言”を行っていたわけですが、先ごろ、この著書の続編とも言うべき1冊が発売されました。「中国不要論」(三橋貴明著、小学館新書、760円+税 https://www.shogakukan.co.jp/books/09825283 )です。

▼小学館「中国不要論」紹介のページ(外部サイト)

 書名が全てを物語っていますが、この本“中国とお付き合いしても全く良いことはなく、それどころか、これ以上仲良くすると日本は中国の属国と化してしまう”と警告するなど、まさに衝撃的な内容のオンパレードなのです。

 というわけで今回の本コラムでは、今後の対中関係のあり方について示唆(しさ)に富む指摘が満載のこの1冊についてご紹介いたします。

■日本は中国に依存!? 実際2%台なのに…「“洗脳”された日本の経営者」

 まず本書は、ドナルド・トランプ米大統領の誕生で、経済や安全保障の面で混迷を極める隣国・中国に対し<わが国はどのように接していけばいいのか。悠長に構えている時間はない>と前置きしたうえで、一部の新聞やテレビが喧伝(けんでん)する「日本経済が中国に依存している」という主張がデマであると断言。

 その根拠として<「日本の対中輸出は、GDP(国内総生産)比で何パーセント」と、数字で語ることが必要だ…>として、ジェトロ(日本貿易振興機構)やIMF(国際通貨基金)の数字をもとに、財の対中輸出額を名目GDPで割り、2014年時点の「対中依存度」を算出。この数字を他の主要国と比較することで、日本の中国依存の「度合い」をはじき出します。

中国への依存度、日本2%台なのに韓国10.3%…盗人に追い銭どころの話では

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