株式は過大評価との回答、過去最高に=米銀調査 – ロイター

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[ロンドン 13日 ロイター] – バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ(BAML)が13日公表した月間ファンドマネジャー調査によると、株式は過大評価されているとの回答が過去最高となり、インターネット関連株は割高かもしくはバブル状態との回答が全体の4分の3に達した。

調査は世界の資産運用担当者210人(総運用資産5960億ドル)を対象に6月2─8日に実施した。調査の直後から米株式市場ではアップルやフェイスブックなどハイテク株が2営業日にわたって売り込まれた。

調査によると、株式は過大評価されているとみている投資家はネットで44%と前月調査の37%から上昇し、1999年のITバブル期に記録した過去最高を上回った。

ハイテク銘柄が多いナスダックでのロングのポジションは、前月に続き、過大なポジションが集中する「クラウデッドトレード」の度合いが最も高かった。

インターネット関連株は「割高」としたのが約57%、「バブル状態」としたのが18%だった。また地域別では、米市場が最も割高との回答がネットで84%と過去最高だった。

ただハイテク関連株は、高値警戒感が強いにもかかわらず、オーバーウエイトの比率がネットで37%と、前月の33%から上昇した。米国株全体はアンダーウエイトがネットで15%となり、度合いが前月の17%からやや低下した。

一方、世界の金融政策が過剰に景気刺激的だとの回答はネットで47%となり、2011年4月以降で最も高くなった。

欧州株と新興国株は割安との見方がそれぞれ18%と48%だった。





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