なぜ日本は「発達障害大国」なのか 国別統計で常にトップレベルの理由 (1/6ページ) – SankeiBiz

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 天才と呼ばれる人は「発達障害」の傾向を指摘されることがある。海外ではエジソン、アインシュタイン、ビル・ゲイツ、スティーブ・ジョブズ。国内では楽天の三木谷浩史氏もADHDの傾向があることを明かしている。その「特性」を活かすにはどうすればいいのか。2人の専門家に聞いた--。

画像はイメージです(Getty Images)

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 “10人に1人”大人の発達障害の謎

 20代半ばの会社員Aさんは、昔から「空気が読めない」といわれてきた。先日も会議に遅れてきた部長に、「部長、3分の遅刻ですよ」と事実を伝えたところ嫌な顔をされた。上司に「頭を冷やせ!」といわれ、水道水で頭を冷やして唖然とされたこともある。いつも一生懸命やっているのに、なぜか叱られることが多いと感じている。

 一方、30代女性の事務職員Bさんは、ケアレスミスが多いのが悩みだ。会議の日時を間違えたり、金額の記入を間違えたりはしょっちゅうだ。人の話を聞きながらメモを取ることや、話を要約するのも苦手で複雑な内容はメールで送ってもらうようにしている。

 頭はいいのだが、どこか行動が奇妙でちぐはぐ。感情や意思の疎通がスムーズにいかない、本人も努力しているようだが直らない。そんな悩みを職場で抱える人が増えている。

 近年「大人の発達障害」に関心が高まっている。これまで子どもの問題と思われがちだった発達障害が、実は大人の問題でもあり、職場や家庭で起きるトラブルの原因の1つとしてクローズアップされているのだ。

 日本で発達障害者支援法が施行されたのは、2005年のこと。以来、子どもに対しては、乳幼児検診で早期発見、早期療育、早期支援が謳われてきたが、現在すでに大人である層は、その社会的ケアからこぼれ落ちて成長してきた世代だ。重度の自閉症や知的な遅れを伴う場合は比較的早く発見され、医療や支援に結びつく機会も多い。一方、知的に遅れがない場合は本人の性格や個性と捉えられ医療までたどり着かないケースもある。

「大人の発達障害」職場だと…





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